睡眠改善　業務の範疇を超えた取り組みが必要

睡眠不足に関する悩みを持つ社会人は多いが、日本の睡眠不足が引き起こす経済損失額は年間１５兆円ともいわれている。かつては、睡眠時間を削って働くことが美徳とされた時代もあったが、労働力人口が減りゆく中、一人ひとりの生産性の向上が求められる時代になり、これまでのビジネスモデルを転換できない企業は取り残されることになるのではないだろうか。

厚生労働省の平成３０年「国民健康・栄養調査」によると、日本人の睡眠時間は、年々減少傾向にあることが明らかになっている。就労世代の睡眠時間は非常に短く、平日・休日を問わず、慢性的な睡眠時間の不足が指摘されている。

睡眠不足対策が近年、健康経営で重要視されているが、その理由は、社員の睡眠不足が、企業に多大な損失を与えるリスクがあることが分かっているからだ。睡眠不足になると集中力が続かなくなり、社員のパフォーマンスにばらつきが出てしまう。社員の業績悪化はやがて企業にも損失を与えていくことになる。
社員を守るためにも、睡眠を奨励する取り組みが求められる。睡眠不足対策で最近注目されているのが昼寝時間の導入だ。業務中の短時間の睡眠が、社員の睡眠不足改善につながると言われているため、世界の大手企業などもこの制度を採り入れている。

全社一丸となって睡眠問題に取り組む事例はまだまだ少ない。睡眠改善は、業務の範疇を超えた取り組みが必要だ。睡眠の面から健康にアプローチすることで、社員の健康寿命を延ばす取り組みを行うことは、今後企業にとって避けられないミッションの一つではないだろうか。