ヤマト運輸(阿波誠一社長、東京都中央区)は6月から、熱中症対策の一環として「ファン付きベスト」の導入を拡大。

あわせて、全国の事業所に WBGT(暑さ指数)を測定する機器を設置し、熱中症リスクを感知する「ウェアラブルデバイス」の実証を一部エリアで開始した。

今回セールスドライバーへ新たに貸与するファン付きベストは、運転の妨げとならないよう、ファンの取り付け部分を背面から側面にずらした仕様に改良。

北海道、秋田県、岩手県、宮城県一部を除くエリアで約7万5000着が貸与される予定。

暑さ指数測定器は全国の事業所(営業所、ベース、法人関連オペレーション拠点など)へ約3000台導入予定。

手首に装着することで体の深部体温の変化が測定され、熱中症のリスクを音・光・バイブレーションで認識可能なウェアラブルデバイスも、熱中症対策としての有効性検証、感知した時間帯や回数、エリアなどのデータ集計のため約2500台貸与予定となっている。

同社はこれまでも、熱中症対策に関するガイドライン・マニュアルを作成し、熱中症への注意喚起や、熱中症発生時の報告フローの周知を実施。調査から得られた情報をもとに、冷風機やスポットクーラーの設置、シャーベット状の飲料水や経口補水液の常備など対策を行っている。

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