首都圏物流グループ　中ロット混載便「東日本共同配送サービス」刷新

首都圏物流グループ（駒形友章社長、東京都板橋区）は、関東・甲信越・東北地方を対象にエリアを拡充し、中ロット混載便「東日本共同配送サービス」をリニューアル。６月からサービス提供を開始し、３０拠点・車両約５００台の物流ネットワークで対応していく。

異なる荷主企業同士でトラックを共有することで、配送回数の削減・ＣＯ２排出抑制などを実現できる。

今回のエリア拡充により、これまでカバーしきれなかった地域にもサービス提供が可能となった。

同グループの拠点倉庫を活用して納品先に近い場所での保管管理ができ、急な入出庫や集荷配送の対応も可能だ。

また長尺物や異形物を含め、常温商品でトラックに入るものであれば重量や容積の上限設定なく輸送できる。専用伝票への記入など面倒な作業はないのもポイント。

同サービスは複数企業のさまざまな形状や数量の荷物を効率良く配送するというメリットを最大限活かすため、東日本に限定している。

◎関連リンク→　首都圏物流株式会社