Ｔ２、セイノーら４社　自動運転トラックに有償貨物載せ神奈川ー大阪間走行

2025.04.11

by 物流ウィークリー 18回閲覧

Ｔ２（森本成城社長、東京都千代田区）は２月１２日、セイノーホールディングス、西濃運輸、日本郵便、ＪＰロジスティクス（以下ＪＰＬ）とともに貨物を載せた自動運転トラックの実証実験を行った。Ｔ２は７月に商業運行を開始する予定で、２０２７年には高速道路上のレベル４の自動運転での運行を、２０３１年には自動運転トラック２０００台を目指していく。

今回の実証実験では、神奈川県相模原市にある「ＧＬＰ　ＡＬＦＡＬＩＮＫ相模原I」で荷物を積み込み、大阪府内の西濃大阪西支店とＪＰＬ大阪南港支店まで輸送し、途中約５００kmの距離のうち、新東名高速道路の駿河湾沼津から豊田東まで１８０kmをレベル２の自動運転で走行した。翌13日は、新大阪郵便局と西濃大阪西支店で荷物を積み込み、西濃厚木支店と神奈川西郵便局へ輸送した。

同実証では、積載率を５０％ほどに抑えて運行。これは、自動運転中の車体バランスを調整するためで、今後は積載率の向上も目指すという。

Ｔ２事業開発本部物流企画部の高橋広之部長は「Ｔ２は自動運転トラックの開発はもとより、運送事業者として貨物の輸送をスタートさせており、実際の貨物輸送のオペレーションから、知見や経験、ノウハウ、課題などを得て、自動運転の開発にフィードバックし、開発のスピードアップを図っていく」と抱負を語った。

西濃運輸運行部参事の渡辺俊幸氏は、時間外労働の規制によりドライバーの労働時間が短縮されていることをあげ、「１時間の労働時間の削減が、我々にとっては重い課題となっている」とし、「自動運転の普及で、労働力不足をどう補い、輸送ネットワークをどう保持していくかが大きなポイントとなっていく」と指摘した。

渡辺氏は、「さらなる技術革新によって我々も安心して荷物を預けられるのではと期待している」とし、「レベル４の自動運転への後押しをしていきたい」と述べた。

日本郵便の郵便・物流ネットワーク部の仲谷重則部長は「トラックドライバー不足は直近の我々の課題であるが、郵便物流のサービスの維持をしっかりとやっていかなくてはならない」とし、「レベル２からレベル４へと技術開発を進めるなかで協力できれば、日本郵便としても自動運転にいち早く着手でき、課題解決の可能性が広がる」と話した。

実証実験では、Ｔ２のドライバーが車内で遠隔点呼を行い、自動運転のオペレーターとともに相模原から大阪に向け出発した。

Ｔ２には現在、１０人のドライバーが所属しており、７月の商業運行に向け積極的に採用を進めているという。ドライバーを教育するプロジェクトマネージャーの鷹野徹氏は、自身も１５年ほどトレーラーやトラックに乗り、長距離運行に従事した経歴がある。

鷹野氏が同社への入社を決めたのは、「自動運転が実現すればドライバーはどうなっていくのか。ドライバーの今後が見えてくる会社だと思った」という。