Image: weekly-net.co.jp

ジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）グループのジャパネットロジスティクスサービス（同）はこのほど、同社の２０２３年の再配達率が７.８％であったと発表。加えて、配送トラックの納品待機時間ゼロも９５％を達成したことも明らかにした。

 

同社は、配送・設置品質を高く保ちながらも、連携する運送業への負担を最小限にする「ジャパネット物流」を拡充。具体的には①商品購入時にほぼすべての商品の配送日時指定を可能にする②商品発送時のお知らせメールを実施③事前に電話連絡し在宅かを確認の３つの取り組みで再配達を減らし、再配達による配送員への効率低下を防いでいるという。

２０２３年からは一部商品を梱包された化粧箱のままの配送とすることで、過剰梱包を見直した。同社は、「段ボールと商品との間にうまれる空間率を最大４０％、平均約１５％削減。過剰梱包を見直したことによる運送破損についても検証し、不良・不備ともに０件となっている」としている。

 

また、トラックバースの利用予定を「見える化」したシステムを自社開発。さらに、倉庫内の商品の置き場所と保管キャパシティを管理するシステムも開発し、その日の納品量に適した荷降ろしのスペース確保、荷降ろし後の商品の格納を迅速化させたという。同社は、「この改善で、納品待機時間ゼロ95％を達成した」としている。

 

◎関連リンク→　株式会社ジャパネットホールディングス


続きを物流ウィークリーで見る