自動車の電子的な検査であるOBD検査とは

OBD検査とは、車載式故障診断装置（OBD）を利用した新たな自動車検査手法です。
車載式故障診断装置（OBD）とは、自動運転技術といった電子装置に搭載された自己診断機能のことです。
OBD検査では、従来の手法による自動車の検査では発見が難しかった電子制御装置の故障の有無に対応することができ、2024年年10月より新たに導入されました。

OBD検査の対象となるのは、国産車については2021年10月1日以降の新型車またはフルモデルチェンジ車、輸入車については2022年10月1日以降の新型車またはフルモデルチェンジ車です。
ただし、大型特殊自動車や被牽引自動車、二輪自動車は除かれます。
また、国産車については2024年10月以降、輸入車については2025年10月以降に、車検の際に車検証の備考欄にOBD検査対象といった記載がなされると、従来の検査項目に加えてOBD検査を実施しなくてはなりません。

車両を保有する企業やドライバーにとって気になるのが従来の車検との関係です。
車検が通るか不安になることや車検費用をなるべく抑えたいなど、車検の時期が近づくと心配されるケースも多いのではないでしょうか。
まず、OBD検査によって、自動運転など装置に不具合が生じていると判定された場合、車のコンピュータ（ECU）に故障コード（DTC）が記録されます。
保安基準不適合となるDTCが特定DTCとして、あらかじめサーバーに蓄積されていき、通信により車からDTCを読み取ったうえで特定DTCに該当するかの確認を行う仕組みになっています。
OBD検査で不合格になった場合、故障した装置を修理をしなければ車検に通りません。
地方運輸局長などの認証を受けた整備工場で修理を行うことが求められます。

車検証にOBD検査対象車と記載されている場合や電子車検証にOBD検査対象といった表示があっても、法令等で定められた条件によっては、OBD検査を実施しなくても問題ないケースもあります。
一方、OBD検査をしっかり行いたい場合には、点検・整備や車検を実施する際には整備工場に対してOBD検査に対応しているか確認を行いましょう。
設備が整っていない場合や知識やスキルを持つ整備士がいないと、通常の車検や整備はできても、OBD検査や修理に対応できないことがあるためです。

2024年10月以降に、OBD検査対象車両で、かつOBD検査開始年月日に至っているものについて指定整備（保安基準適合証の交付）を行う場合には、必ずOBD検査を実施しなくてはなりません。
どの整備工場でもOBD検査ができるわけではなく、OBD検査を実施したい場合には、OBD検査システムへの事業場・利用者登録や検査機器の変更届出などをしなくてはならないため、しっかりと準備を行いましょう。
もし、OBD検査の対象であるのにOBD検査を適切に実施せずに保安基準適合証を交付してしまった場合、検査の一部未実施として行政処分の対象となるので注意しなくてはなりません。
OBD検査の実施が必須かどうかは、車検査証の備考欄の記載で、OBD検査対象車両であるかと、検査開始年月日で確認が可能です。
電子車検証の場合は、IC読取などで確認することができます。
なお、車検証の記載から検査開始年月日に至っている場合でも、関係法令等をすべて考慮したうえで検査をしなくても良いケースもあります。
最終的なOBD検査の要否判定は、OBD検査システム（特定DTC照会アプリ）のみで行うことができますので、注意しましょう。

整備工場がスムーズにOBD検査を実施できるよう、制度がスタートする2024年9月末までの期間、プレ運用期間が設けられていました。
プレ運用では、OBD検査の対象車両でなくとも検査を試すことができました。
なお、輸入車のOBD検査については2025年10月から本格運用がスタートしますが、プレ運用は国産車と同様に2024年9月末をもって終了していますので気を付けましょう。
輸入車を主に取り扱っているディーラーの指定工場や専門的な整備工場などの場合、OBD検査モードでの練習はできませんが、点検整備で入庫した車両等でOBD確認モードを活用して練習する道は残されています。

OBD検査とは、自動運転技術といった電子装置に搭載された車載式故障診断装置（OBD）を利用した自己診断機能を活用した新たな車の検査手法です。
OBD対象車両について、国産車は2024年10月から、輸入車は2025年10月からOBD検査に通らないと車検も通らなくなります。
車両を保有している企業やドライバーをはじめ、受け入れる整備工場の側も適切な知識を得たうえで準備が求められます。